こうした結果から研究者らは、薬剤に関するメディア報道は、効果、副作用、コスト、研究（者）と製薬会社との結びつきを、不適切ないし不十分にしか伝えていない可能性があると指摘している。
そして、医学報道の望ましいあり方について、研究者と報道関係者の双方が、より大きな関心を示すべきだと主張している。
その上で研究者らは、新しい医療技術や薬剤について報道するさいには、つぎのようなポイントを考慮することを提言しています。
①効果の大きさは、「相対的」「絶対的」両方の表現でみて、どの程度のものか。
どのような患者グループが恩恵を受けるのか。
②副作用などのリスクや経済的コストはどの程度か。
③情報源である研究（者）と製薬企業との結びつきがあるか。
この提言は、医学ニュースを報道する側だけではなく、ニュースに接する市民にとっても、記事の信頼性を評価するチエ。
クポイントとして有用でしょう。
製薬企業による臨床試験は、公的な研究費による研究と比べて、新しい治療法に軍配を上げる割合が高く、結果がかたよっていました。
南フロリダ大学のグループによるこの研究は、「ランセット」2000年8月19日号に報告されました。
製薬企業などの営利組織が資金を出して行う無作為割付臨床試験では、研究の結果がかたよったものになっていないか、懸念されてきました。
かたよりが生ずる原因として、製薬企業が行う臨床試験は、研究としての質が低く、また、「不確実性の原則」を侵害しているのではないかと言われてきました。
「不確実性の原則」とは、無作為割付臨床試験を行うにあたっては、新しい治療法と、これまでの治療法で、どちらの効果が優れているかについて、相応の「不確実性」がなければならないという、科学的.倫理的な原則です。
逆に言えば、どちらか一方の治療法のほうが優れていることが、それなりの確実性をもつてすでに分かっている場合には、無作為割付臨床試験を行うべきではないということになります。
研究グループは、血液疾患のひとつである「多発性骨髄腫」の治療について、論文として報告された136の無作為割付臨床試験を取り上げ、この問題を調査した。
130の臨床試験のうち、製薬企業などの営利組織の資金によって行われたものが35件、政府など公的機関の研究費によって行われたものが95件だった。
その結果、5点満点で臨床試験の質を評価したところ、製薬企業の研究費による研究の平均点は2.9点、公的助成による研究の平均点は2.4点だった。
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